2021年4月から戸建ての新築住宅において、建築士から建築主に対する建物の省エネ性に関する説明義務が始まります。
ざっくりいうと、建物の断熱性と一次エネルギー消費量が省エネ基準に適合しているかどうか説明するというものですが、その判定方法は、大別すると「仕様基準」と「性能基準」の2つの方法があり、「性能基準」には、さらに「詳細計算法」、「簡易計算法(木造戸建てのみ)」、「モデル住宅法」の3つが設定されています。つまり計4つの判定方法があり、どの方法を用いてもOKという内容になっています。
今回は、その中で「仕様基準」と呼ばれる比較的簡易な判定方法について記したいと思います。
仕様基準とは
仕様基準とは、難しい計算を必要とせず、部位ごとの断熱仕様(断熱材の種類と厚さ)と設備の仕様が仕様基準に照らし合わせて適正かどうかを判定する方法です。
表1は、木造住宅(軸組工法)で充填断熱の場合の部位ごとの必要な熱抵抗値を表しています。
表1 断熱材の熱抵抗の基準値(木造軸組工法、充填断熱の場合)
部位 | 断熱材の熱抵抗の基準値 [㎡K/W] |
||||
地域の区分 | |||||
1及び2 | 3 | 4~7 | 8 | ||
屋根又は天井 | 屋根 | 6.6 | 4.6 | 4.6 | 4.6 |
天井 | 5.7 | 4.0 | 4.0 | 4.0 | |
外壁 | 3.3 | 2.2 | 2.2 | 基準なし | |
床 | 外気に接する部分 | 5.2 | 5.2 | 3.3 | 基準なし |
その他の部分 | 3.3 | 3.3 | 2.2 | 基準なし | |
土間床等の外周部分の基礎 | 外気に接する部分 | 3.5 | 3.5 | 1.7 | 基準なし |
その他の部分 | 1.2 | 1.2 | 0.5 | 基準なし |
この表だけを見ると何のこっちゃ?と感じるかもしれませんが、この表の値に採用する断熱材の熱伝導率をかけるとその断熱材での必要厚さが求まりますので、電卓で簡単に確認することができます。
床と基礎は「外気に接する部分」と「その他の部分」に分かれていますが、それぞれ図1の部位を指しています。
図1 断熱を要する部位
例えば、3地域(主に北東北)の外壁にグラスウール16K品(熱伝導率0.045W/mK)を採用する場合の必要厚さを求めてみます。
表1を見ると熱抵抗の基準値が2.2㎡K/Wとなっています。これに熱伝導率0.045W/mKをかけてみると、
2.2㎡K/W×0.045W/mK=0.099m とでます。
ミリメートルに換算すると99ミリ。つまり100ミリあればOKということになります。
こんな感じで部位ごとに必要厚さを確認し、それ以上の断熱材を使えば省エネ基準クリアとなりますので簡単に判別できますよね。